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2025年の振り返りとして、念願だった自宅での「親子で学ぶプログラミング教室」オープンが報告されました。妻が主体となり、補助金申請から生徒募集までを担当し、初年度の目標生徒数を達成。
本教室はmicro:bitを主要教材とし、小学生はMakeCode、希望する保護者はMicroPythonで学びます。特徴は、前半が小学生向け、後半が保護者向けの時間に分けられている点。保護者向けでは、当初予想に反して音響機器のIoT化やGPS機器の自作といった電子工作が人気でした。貸出PCにはRaspberry Pi 5やChromebookを用意。
今後は、LEGOでのラジコンカー製作やIoT機器の仕組み学習を通じ、小さな街の再現を目指す計画です。
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## 稲作の可能性と米消費拡大について（250字要約）
高性能炊飯器の導入で米消費量が1.5倍に増加した事例から、食味向上と簡便性が米消費拡大の鍵となる。米は安価だが、調理の面倒さや購入時の運搬が課題となる。高品質な炊飯器の開発・普及は、これらの課題を克服し、米消費を促進する有効な手段となる。食料自給率向上のためにも、稲作への補助金よりも、炊飯器開発への投資が有効である可能性を示唆する。麦への転作を避けるためにも、米の魅力を高める技術革新が求められる。
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日本の有機農業普及の遅れは、PDCAサイクル、特に計画と改善が軽視されているためだと筆者は主張する。土壌改良において「良い土」の定義が曖昧で、牛糞や腐葉土の使用も経験則に基づいており、比較検証が不足している。ベテラン農家でも客観的な品質評価を行わず、経験と勘に頼る傾向がある。これは、補助金による淘汰圧の緩和が背景にあると考えられる。有機農業は慣行栽培以上に化学的理解が必要だが、経験主義が蔓延しているため普及が進んでいない。市場においても、消費者は必ずしも有機野菜を求めておらず、見た目の良い慣行栽培野菜が好まれる傾向がある。結果として、革新的な栽培技術の芽が摘まれ、有機農業の普及が阻害されている。
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経験豊富な農家が、慣行農法に囚われ、新しい技術による高品質な栽培を理解できなかった事例。指導を受けた若手農家は、葉色が薄く成長が遅い作物を「ダメだ」と周囲から批判されたが、実際には健全な根の発達を優先した栽培を実践していた。最終的に、若手農家の作物は欠株が少なく高品質で、収益性も高くなった。これは、経験に基づく古い慣習が、科学的根拠に基づく新しい技術の導入を阻害する農業の現状を示唆している。ベテラン農家は結果を正当に評価できず、技術革新への関心も薄かった。この状況は、補助金などによる保護で淘汰圧が低い農業特有の問題と言える。
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ヤンマーは、ICTを活用した自動運転トラクターを発売しました。GPSと慣性航法システムにより、高精度な位置情報と姿勢制御を実現し、直進や旋回などの自動運転を可能にしています。これにより、オペレーターの負担を軽減し、作業効率の向上と燃料消費の削減に貢献します。また、タブレット端末で走行ルートの作成や作業状況の確認ができ、農作業の省力化・省人化を推進します。さらに、有人監視下での遠隔操作にも対応しており、将来的には完全無人化を目指しています。この自動運転トラクターは、スマート農業の実現に向けた重要な一歩となります。
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水田の減反政策において、大豆への転作は排水性の問題から二作目以降の不作につながりやすい。大豆は水はけの良い土壌を好み、水田の排水性を高める改修は元に戻すのが困難なため、転作後も水田の状態が維持されることが原因の一つである。
解決策として、大豆の畝間にイネ科の緑肥（マルチムギなど）を栽培する方法が考えられる。マルチムギの根は酸素を放出するため、大豆の生育に必要な酸素供給源となる可能性があり、水田の鋤床層を壊さずに大豆栽培に適した環境を作れる。また、大豆は窒素固定能力を持つため、マルチムギとの共存で肥料管理に大きな変更は必要ない。ただし、収穫機械の対応状況は確認が必要となる。
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京丹後での10年前のイノシシ対策の経験から、電気柵の非効率性を指摘する。補助金が出て手軽な電気柵だが、イノシシは痛みを回避する方法を学習し突破してしまう。維持費や人件費もかかり、県の研究者も効果を否定していた。電気柵に補助金が出る矛盾への疑問を抱きつつ、研究者からイノシシの習性を学び、トラップを作成。そのトラップが後にイノシシ捕獲に繋がることになる。今後の記事では、その詳細な対策方法を記述する予定。
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耕作放棄地問題について、ひこばえが獣害を深刻化させている側面が指摘されています。収穫後の水田に生えるひこばえは、シカやイノシシにとって栄養価の高い食料となり、冬を越すための貴重なカロリー源となっています。1反あたり1俵ものひこばえが実ることもあり、獣にとっては安全な楽園となっています。
農家にとっては、収穫後のひこばえ処理は手間とコストがかかる作業であり、米の低い収益性を考えると負担となります。大規模化が進む現状では、この負担はさらに大きくなっています。獣害対策の補助金は設置者負担を軽減するものの、経営的にはマイナスです。
補助金は税金から賄われており、都市部から地方への資金流入の一因となっています。ひこばえ問題は、農家の負担、獣害の深刻化、そして税金の投入という複雑な問題であり、日本社会の根深い問題として捉える必要があるでしょう。